TECHWAY SYSTEMES Net-Catalogue -RACK 環境／エコ特性-

■ 環境にやさしい使用材料

当社ラックシリーズは水性塗料を使用し、ホルムアルテヒド、トルエン、シンナーなどの毒性のある接着剤、塗料は一切使用しておりません。また、ダイオキシン、塩化水素の発生源となる物質も使用しておりません。塗装レスラックのご提案もしております。

■ リサイクルシステム

当社ラックシリーズはリサイクル効果の高い材料をふんだんに使用しておりますので、使用後に分解し、部品を再利用したりリサイクルする事がが可能です。ご不要になりました当社製品については撤去・回収させていただいております。回収させていただきました製品は当社工場においてリサイクル過程を経て再利用され、新たな商品として生まれ変わり、地球資源のムダな使用をいたしません。当社では、このようなリサイクル循環システムが確立されています。

■ 体制とサポート

当社では、地球環境に配慮し、お客様に商品の長期使用を可能とする為のサポート・体制を整えております。部品の故障、破損などにおいても、部品だけの交換が可能な設計構造にされており、部品だけの製作・交換が容易におこなえます。その交換作業も全国各地に当社スタッフが訪問し、サポートしています。

■ ISO14001認証取得

地球環境に配慮した製品づくりは当然のことながら、私たち社員ひとりひとりが、社内で使用されるエネルギーの削減や消耗品のグリーン購入など、責任を持った省エネルギーへの活動をしています。また、運送業者様へのアイドリングストップ運動の推進や廃材を出さない工事施工の工夫など、活動のネットワークは広がっています。その活動の一環として今年、ISO14001認証取得をいたしました。

■ 当社環境方針

当社は、情報通信ネットワーク機器の販売及び設置（サーバーラックの設計・製作・販売、通信ケーブルの企画・製作・販売・設置など）を通じて、環境負荷を削減することを責務と考え、循環型社会の構築と環境に優しい商品の提供を念頭におき、地球的な問題である環境問題に積極的に取り組める企業風土を養ってまいります。

環境マネジメントシステムを構築し、企業から発生する環境負荷を削減して継続的な改善を図るとともに、汚染の予防に積極的に取り組みます。
環境に関する法規制を遵守することは当然として、自主的な管理基準や当社が定めるその他要求事項を遵守します。
事業活動から発生する環境負荷を最小限にする取り組みを推進します。
1. 環境負荷の削減を配慮した製品の設計・開発を推進します。
2. 事業活動を通じて使用する各種原材料、製品のグリーン購入を積極的に推進します。
3. コピー用紙をはじめとする事務作業で使用する紙を削減します。
この環境方針を文書化して、全従業員一丸となって実行することにより、具体的な環境負荷削減の成果を出していきます。

■ グリーン購入法（国等による環境物品等の調達の推進に関する法律）

循環型社会の形成のためには、再生品等の供給面の取り組みに加え、需要面からの取組が重要であるという観点から、平成12年5月に循環型社会形成推進基本法の個別法のひとつとして国などによる環境物品等の調達の推進等に関する法律（グリーン購入法）が制定されました。同法は、国などの公的機関が率先して環境物品等（環境負荷低減に資する製品・サービス）の調達を推進するとともに、環境物品等に関する適切な情報提供を促進することにより、需要の転換を図り、持続的発展が可能な社会を構築、推進することを目指しています。また、国などの各機関の取り組みに関することのほか、地方公共団体、事業者及び国民の責務などについても定めています。

環境省ホームページ
http://www.env.go.jp/policy/hozen/green/g-law/
グリーン購入法特定調達物品ホームページ
http://www.gpn.jp/

環境物品等の調達の推進に関する基本方針
によるとラックは判断基準項目4.機器類／収納用什器に該当します。

【判断の基準】金属を除く主要材料が、次のいずれかの要件を満たすこと。

プラスチックの場合にあっては、再生プラスチックがプラスチック重量の10％以上使用されていること。
木質の場合にあっては、間伐材等の木材が使用されていること。また材料からのホルムアルデヒドの放散速度が、0.02mg/m h以下又はこれと同等のものであること。
紙の場合にあっては、紙の原料は古紙配合率50％以上であること。

【配慮事項】

修理及び部品交換が可能である等長期間の使用が可能な設計がなされている、または、分解が容易である等部品の再使用又は素材の再生利用が容易になるような設計がなされてい　ること。特に金属部分については、資源の有効な利用の促進に関する法律（平成3年法律第　48号。以下「資源有効利用促進法」という）の判断の基準を踏まえ、製品の長寿命化及び　省資源化又は素材の再生利用のための設計上の工夫がなされていること。
塗装に有機溶剤及び臭気の少ない塗料が使用されていること。
製品の包装は、再生利用の容易さ及び廃棄時の負荷低減に配慮されていること。また、包装材の回収及び再使用又は再生利用システムがあること。